Agri Investor Tokyo Forum 2022

Akito Arima

Manager, Venture Capitalist (Agri/Food), Beyond Next Ventures

有馬暁澄氏は、Beyond Next Venture（BNV）のマネージャー/アグリ・フードリードキャピタリスト。2017年4月、丸紅株式会社に入社。穀物事業部にて、トレーディング事業を通じて生産から販売までのアグリビジネス全般に携わる。また、アグリテックに特化した社内投資チームを立ち上げ、スタートアップ投資にも携わる。
2019年8月、BNVに入社。アグリテック、フードテックおよびその他ライフテック分野全般を中心とした投資運用に従事。
目標はアグリテックのエコシステムを作ること。産学官民の連携によるエコシステムの構築とグローバル展開支援にも邁進。
慶應義塾大学理工学部生命情報学科卒業。

Rob Brooks

Chief Investment Officer, goFARM Australia

ロブ・ブルックス氏は、ゴーファーム・オーストラリアのチーフ・インベストメント・オフィサー。オーストラリアの機関投資家やファミリーオフィス投資家向けに農業と水のポートフォリオを構築、運用している経験豊富な実物資産投資マネージャー。
ゴーファーム社の目的は、「オーストラリアの農業変革」。農地、水、人、資本、技術を組み合わせ十分に活用されていない資産を最適な用途に再利用し、計画的にキャッシュフローと資産価値の向上を実現することに重点を置く。
同氏は、内部考察と投資活動を主導し、農業に大きなインパクトと変革をもたらす戦略や資産を特定している。農地、水資源、農産物供給・加工企業への投資、資金調達、プライベートマーケット取引など、幅広い取引経験を有する。
ゴーファーム社以前は、ファミリーオフィス共同体を代表し、世界最先端の水投資・取引市場の一つであるオーストラリアのマレーダーリング盆地で運営されている大規模な水投資事業体への投資をはじめ、オーストラリアの農業投資に積極的に関与した。

Esben Brandi

Head of Business Development, BTG Pactual

エスベン・ブランディ氏は、BTGパクチュアル・ティンバーランド・インベストメント・グループ事業開発部門統括責任者。まだ黎明期にある未開拓市場、森林地投資のパイオニアのひとり。2007年に設立された世界初の未開拓森林地のグローバルファンドを運用するチームの一員を務めた。アフリカで投資の組成と買収を担当し、後にラテンアメリカでの投資も担当。最近まで、森林投資に特化したアフリカ最大のプライベートエクイティファンドを主導していた。林業の理学士号と理学修士号、熱帯土地利用管理の学際的ディプロマを取得。マラウイとウガンダの国際アグロフォレストリー研究センターでアソシエイトサイエンティストとしてキャリアをスタートさせた。その後、世界的なコンサルティング会社であるCOWIに勤務。未開拓地および新興市場の森林地帯への責任ある投資について、頻繁に講演を行っている。

Rob Hurlbut

Managing Director, Agriculture Capital

Rob Hurlbut氏は、アグリカルチャーキャピタルのマネージングディレクター。食品は本質的にトリプルボトムラインの事業であり、この業界の成功は、経済、環境、社会の3つの側面から評価されなければならないという信念を持つ。土地を改良する作物の栽培により、身体に栄養を与える健康的な食品を作り、長期的な経済的報酬を得ることができるという基本原則が、同氏の食品と農業に対する情熱に火をつけ、Agriculture Capitalでは、持続可能性を通じて長期的な価値を創造するサステナブルアルファの考え方を活用し、食品サプライチェーンの改善を推進する。食品と農業の分野で30年以上の経験を持ち、消費者への明確な約束を実現する透明性の高いサプライチェーンの開発を通じて価値を構築する能力が際立つ。Niman Ranch（ニマン牧場）のCEOとして、500以上の持続可能な農家のネットワークを構築し、共通の品質と畜産プロトコルの下で、全米一流のレストランや小売店に素晴らしい豚肉、牛肉、ラム肉を供給し、業界トップの高級肉ブランドを作り上げた。同社は、消費者プレミアムを獲得し、農場に還元する垂直統合型サプライチェーンを構築した最初の企業に数えられる。
2006年にはAttune Foods社を設立、シンプルな原材料が優れた健康をもたらすという考えを基に事業を構築したが、その後、Post Foods社が自社の急速に成長する自然食品分野における戦略的プラットフォームとすべく買収した。また、ネスレ社でのリスク管理、商品仕入れ、戦略的事業管理の経験から、（大きな）食が地球、人々、経済に与える影響について理解を深めた。
米国で数多くの食品会社の顧問を務めており、現在は以下の役職に就いている：
California Farm Link取締役、Healthy Food Ingredients（ノースダコタ州ファーゴ）取締役、
Inner City Advisors（カリフォルニア州オークランド）顧問
趣味はランニング、スキー、そしてカリフォルニアにいる家族のために料理をすること。ハーバード大学で心理学と社会関係学の学士号を取得。

Yumiko Ito

Investment Officer, Agribusiness, Manufacturing and Services - Asia, IFC

伊藤由美子氏は、国際金融公社（IFC）アジア製造業・アグリビジネス・サービス業部門投融資担当官。融資および投資の分野で20年以上の経験を有する。 IFCのアジアにおける製造業・アグリビジネス・サービス部門のインベストメント・オフィサーであり、直近は東アジアにおける同部門の全般的ポートフォリオ管理を担当。IFCでのキャリアの大半をアグリビジネスと林業に費やし、新興市場のさまざまな組織に融資を実施。クライアントには、ベトナム、中国、インドなど、さまざまな国の食品加工会社、木材パネルメーカー、畜産業者などが含まれる。IFC以前は、サンフランシスコ湾岸地帯のデロイトで国際税務やM&Aに関するアドバイスに従事。慶應義塾大学卒業後、カリフォルニア大学サンディエゴ校にて国際関係学修士号を取得。

Tsuyoshi Kato

Deputy Divisional Manager, General Manager of Forest Carbon Sink Business Department, Environment and Resources Division, Sumitomo Forestry

加藤剛氏は、2022年1月より、住友林業株式会社資源環境事業本部副本部長、脱炭素事業企画室長。
京都大学で森林生態学を学び、インドネシア、スマトラ島のジャンビ地区で商業伐採後の熱帯林の回復過程を理解するために5年間の現地調査を行った。
2006年4月、住友林業株式会社に入社。2010年よりインドネシア西カリマンタン地域の泥炭地にある2つの植林地を管理。
10年以上にわたり、スマトラ島および西カリマンタン地域で現地調査を行っており、特に関心を持つのは、熱帯林業における木材生産性と生物多様性の相互関係理解。同僚と共に、泥炭地への生態系への影響を軽減しながら木材の生産性を高めるための統合技術をはじめとする、科学に基づく泥炭地管理システムを開発している。
2021年4月に出版された「Tropical Peatland Eco-Management（熱帯泥炭地のエコ管理）」の共著者。熱帯泥炭地の持続可能な管理に関する3つの章をまとめている。各章では、熱帯泥炭地におけるエコ管理の原則を、その大規模な実践とともに解説。

Daniel Kemp

APAC Editor, Agri Investor

Daniel Kemp氏は、PEIメディアのインフラストラクチャー・インベスターおよびアグリ・インベスターのスーパーファンズ・コレスポンデント。2018年2月にPEIに入社し、シドニーに拠点を置く。経験豊富なB to Bジャーナリストであり、PEI入社以前は、英国のコンストラクション・ニュースでイノベーション&特集の編集者を5年間務め、クロスレール、クイーンズフェリー・クロッシング、HS2など国内最大規模のインフラプロジェクトについて執筆。2017年のインターナショナル・ビルディング・プレス・アワーズにて「年間最優秀特集記者」に選出された。

Yoshi Kiguchi

Chief Investment Officer, Pension Fund of Japanese Corporations

木口愛友氏は、全国ビジネス企業年金基金の運用執行理事CIO。投資ホライズン構造を備えた革新的な戦略と商品に注力している。投資とリスクマネジメントの分野で30年以上の経験を有する。
以前は、ラッセル・インベストメントのマネージングディレクターとして、複数のチームを統括し、トヨタ、富士通、NEC、積水、東レ、マツダなどの機関投資家向けに幅広いコンサルティングとソリューションを提供した。1998年にコンサルタントとしてラッセルに入社。
ラッセル入社前は、住友生命に10年間勤務。企業戦略、株式投資、プライベートエクイティをはじめとする資本市場調査、および定量的リスク管理、ALM（資産負債管理）を担当した。
1988年東京大学大学院工学系研究科精密機械工学専攻修了。

木村卓郎

G-Cubed Partners　代表取締役社長

木村卓郎氏は、株式会社G-Cubed Partners代表取締役社長。世界銀行グループの投資部門である国際金融公社（IFC）や民間金融機関で30年以上にわたるインパクト投資の経験を有する。アジア・アフリカをはじめ、世界中の複数の業界において、プライベートエクイティ、メザニン、プロジェクトファイナンスなど、数十億規模の投資に携わる。IFCでは、IFC東京事務所のビジネスヘッドとして日本企業とともに新興市場への投資を行った他、カイロ駐在の中東・北アフリカ担当マネージャー、製造業、アグリビジネス、サービス部門のグローバルヘッド、産業グループの経営陣の一員として活躍した。その後、オリックス株式会社に入社、東南アジアと南アジアを中心にヘルスケア、フードバリューチェーン、ロジスティクスなどのプライベートエクイティチームを立ち上げ、主導した後、株式会社G-Cubed Partnersを設立、アジア・アフリカのフロンティア諸国における初期段階ベンチャーの支援を行う。投資キャリアを通じて、包括性、多様性、ジェンダーを意思決定プロセスの中核基準の一部とし、社会および環境にプラスの影響を与え、財務リターンを創出することに尽力してきた。Women of the World Endowment (WoWE) 創業理事、日本インパクト投資ネットワーク(J-IIN) 発起人。京都大学法学部卒業、パリ経営大学院（HEC）MBA取得。

小木曽麻里

SDGインパクトジャパン　共同代表取締役

小木曽麻里氏は、SDGインパクトジャパン共同代表取締役。インクルーシブ事業、サステナブルファイナンス、社会起業家支援など幅広いバックグラウンドを持つ。特にインパクト投資にはその黎明期より携わり、日本およびアジアにおけるサステナブルファイナンスの推進を目的としてSDGインパクトジャパンを設立した。同社設立以前は、ファーストリテイリンググループのダイバーシティのグローバルヘッドおよび人権事務局長を務めた。さらにそれ以前は、笹川平和財団において、アジア初の100億円規模の「アジア女性インパクトファンド」の設立を主導した。MIGA東京代表をはじめ、世界銀行グループ（ワシントンDC、東京）で、様々な上級職を歴任。また、ダルバーグ日本代表も務めた。現在は、JICAの海外投融資委員会の専門家アドバイザー、日本企業数社のESGボードやアドバイザーも務める。東京大学経済学部卒、タフツ大学フレッチャー・スクール修士課程修了。

Yasuyuki Matsumoto

Chief Executive Officer and Chief Investment Officer, The Agribusiness Investment & Consultation

松本恭幸氏は、アグリビジネス投資育成株式会社取締役代表執行役兼最高投資責任者であり、農林中央金庫食農法人営業本部特別参与を兼務。クレジットとオルタナティブの分野を主として、30年にわたるグローバルな銀行業務と投資業務の経験を有する。また、英国、シンガポール、インドネシアでも14年間勤務。
現職就任前は、農林中央金庫常務執行役員として、フード＆アグリバンキング事業およびグローバルインベストメンツ事業を担当。投資事業、コーポレートバンキング、フードバリューチェーン企業への直接投資、海外F&Aパートナーとの戦略的提携などの業務を主導した。
ロンドン大学SOASで経済学博士号、コーネル大学で修士号、慶応義塾大学で学士号を取得。

ABICは、日本政策金融公庫とJAグループの合弁投資会社で、20年間で600社以上の日本の農業法人への投資実績がある。今年はクロスボーダー取引も含め、日本のフードバリューチェーン全体に投資領を拡大した。

Timothy McGavin

Founder and Managing Director, Laguna Bay

Tim McGavin氏は、Laguna Bay の創業者、マネージングディレクター、投資委員会メンバー。35年にわたり食品・農業分野で活躍、また食品、農業分野の投資家としては20年以上の経験を有する。11年前にLaguna Bayを設立、幅広い食品、農業分野における広範なネットワークを持つ。

Shohei Naito

Founder and Chief Executive Officer, Nihon Agri

内藤祥平氏は株式会社日本農業CEO。2016年に同社を設立し、日本の農産物をタイ、台湾、香港などアジア各地に輸出し、りんごの「ふじ」やぶどうの「シャインマスカット」といったブランド商品の保護と普及を行っている。同社は、金融機関や自動車部品大手デンソーなどの企業から10億円以上の融資や資本金を調達している。慶応義塾大学を卒業後、マッキンゼーを経て起業。

小倉千沙

Meros Consulting　代表取締役

小倉千沙氏は、株式会社メロス代表取締役。グローバルな農産物貿易、政策、投資、市場開発に関する研究と問題解決に20年の経験を有する。国内外の事業者がグローバルな農業食品サプライチェーンに沿って持続可能で革新的なビジネスを構築できるよう支援するため、2016年に3人のパートナーとともにメロスを設立した。メロス設立前は、プロマーコンサルティングのシニアコンサルタントとして、政府調査および貿易政策プログラムを主導。最近の業績としては、新たな農業ファンドが日本の農業にもたらす潜在的影響に関する戦略的調査、農業と食品バリューチェーンのデジタル化促進のための官学連携イニシアチブへの助言、および農林水産省のESGおよび農業、食品への持続可能な投資に関する諮問委員会の委員などがある。人、環境、天然資源、歴史、食文化、土地利用の複雑な関係、さらに、これらの関係がビジネスや政府政策にどのような影響を与えるかに強い関心を持つ。東京大学大学院農学生命科学研究科にて農業経済学の修士号を取得。日本語を母国語とし、英語も堪能。

Yoshito Sakakibara

Managing Director, Soleil Global Advisors Japan

榊原可人氏は、ソレイユ・グローバル・アドバイザーズ・ジャパンの取締役。同社は、投資運用会社の委託を受けて、ファンドの組成やIRなどのクロスボーダー金融サービスを提供している。同社の高品質でユニークかつ独立した仲介活動は、完全に認可された事業運営と、商品はもちろん、日本市場特有の投資手続きにおける規制、慣習、文化の違いに対する深い理解により実現されている。同氏は、他の2人の創業パートナーと共に、この新しいブティックビジネスを推進し、地元の投資家やゲートキーパーが優れた投資商品を購入できるよう支援している。商品内容としては、ヘッジファンドからプライベート・アセット（PD/PE）までのオルタナティブを中心に、農業関連の投資機会も含むものとなっている。
2018年にチームソレイユに参加する前は、JPモルガン・アセット・マネジメントで14年半、投資マネージャーとして日本株の市場分析、グローバル資産配分戦略、マルチアセットソリューションの事業開発などに従事。それ以前は、メリルリンチ、ゴールドマン・サックス、ソロモン・ブラザーズでエコノミストとして9年半勤務。現在は、近畿大学の非常勤講師として、2つの通常授業（国際経済学、ビジネスモデル）を担当。国際基督教大学（ICU）卒業後、カリフォルニア大学サンディエゴ校（UCSD）で国際関係論の修士号を取得。

Shinichi Sasaki

Founder and Chief Executive Officer, Routrek Networks

佐々木伸一氏は、2005年に株式会社ルートレック・ネットワークスを創業、代表取締役社長に就任。同社はエネルギー、ヘルスケア、自動車、農業などの非コネクテッド市場において、IoT/M2Mのターンキーソリューションを提供している。同社製品の「ゼロアグリ」は、独自のアルゴリズムで施肥の最適化と土壌水分の安定化を実現するクラウドベースの自律型点滴潅水システムで、水と肥料の使用量は50%削減、収穫量は平均20%増加、灌漑作業時間は90%削減を実現。また、肥料を最小限にコントロールすることで、GHG（温室効果ガス）削減にも貢献。ゼロアグリは、中小規模の土壌利用型温室に特化し、2013年以来、日本、ベトナム、タイ、中国で300以上のシステムが設置済み。
ルートレック・ネットワークス以前は、10年にわたりシリコンバレーを拠点とするスタートアップ企業を発掘し、日本市場に参入させることに情熱を注いできた。シリコンバレーで担当したクライアントには、SnapTrack, Synaptics, Geoworks, Palm Computing, Sigma Designs, Acumos, Paradise Electoronics などがある。

Osamu Sugawara

General Manager, Asset Management Business Department, Financial Business Division, Mitsui & Co.

菅原理氏は、三井物産室長（アセットマネジメント事業室）。特に、不動産、インフラ、森林、農業などの実物資産分野における、世界各地の三井物産の資産運用ビジネスの監督と開発を担当。複数の職務を経験し、幅広い分野にわたる実物資産投資に関する豊富な経験を有する。三井物産はオーストラリア、米国、日本などの資産運用会社に投資しており、それらのプラットフォームの構築と維持に重要な役割を担う。
地理的にも資産運用経験は多様であり、 2019 年まで 6 年以上ニューヨークに滞在し、実物資産における運用会社の調達と投資の実行に主導的な役割を果たした。また、2008年から2010年までシンガポールを拠点に新興市場に焦点をあてたインフラファンドを運営し、新興国全体におけるインフラ投資の組成とM&A案件のマネジメントを担当。早稲田大学政治経済学部卒。

Katsumi Sugiura

Deputy General Manager, Corporate Finance Department, Division 3, Development Bank of Japan

杉浦克実氏は、株式会社日本政策投資銀行（DBJ）企業金融第3部次長。1999年の入社以来、25年以上にわたり、主に海外のインフラ関連プロジェクトやファンドを担当。

DBJは、民間金融機関と連携し、総合投融資を活用して持続可能な社会を実現するためのGRIT戦略（Green、Resilience、Innovation、Transition）を推進する第5次中期経営計画を策定。

現在、同氏は、この事業計画に基づき、先進的な農業・食品関連のファンドや海外プロジェクトへの投資に専心しており、これによる国内の農業・食品セクターの活性化への貢献を目指している。

DBJの農業および食品事業は2020年に開始されたばかりだが、既に世界各地で合計4つの農業、食品関連ファンドに投資しており、投資活動を通じて継続的に先進的な知見を蓄積していく意向。

東京大学で経営学士を取得。

Daichi Suzuki

Head of Business Strategy Team, Alternative Investment Department, Nomura AM

鈴木大地氏は、野村アセットマネジメント、オルタナティブ運用部ビジネス戦略チームリーダー。プライベートエクイティ、プライベートデット、インフラ、不動産、さまざまなプライベートアセットクラスなどのオルタナティブ分野のGP関係管理と製品開発を担当。2021年に野村AMに入社する以前は、アルディアン、SMAMなどで様々な役職を経験。キャリア全体にわたり、オルタナティブ投資分野を中心に20年近い経験を有する。

Joji Takeuchi

Executive Manager, Private Asset Investments, Strategic Fund Investment Group, Asset Management One

竹内丈二氏は、アセットマネジメントOne 株式会社のエグゼクティブマネジャー。同社で幅広いプライベートアセット投資に従事。同社は、2016年にみずほフィナンシャルグループおよび第一生命保険の4つの投資事業部門が統合して発足。顧客からの信託を受け、プライベートエクイティ、プライベートデット、インフラ、不動産に投資している。同氏は、2007年から2015年にかけて、プライベートエクイティに特化した調査・投資顧問会社であるブライトラストPEジャパンのオーナー兼創業者として活躍。1990年代には、バークシャー・ハサウェイのグループ会社であるGeneral Re Financial Productsにおいてグローバルデリバティブ取引の共同責任者として、アジア太平洋地域事業の統括にあたった。1983年、日本政府の援助機関である海外経済協力基金でキャリアをスタートさせる。東京大学、シドニー大学を卒業。

Derren Tan

Director, Business Development & Investor Relations, Asia Pacific, Manulife Investment Management Timber and Agriculture

Derren Tan氏は、Manulife Investment Management Timber and Agricultureのアジア太平洋地域ビジネス開発・投資家対応担当ディレクター。アジア太平洋地域全体の機関投資家向け事業開発、資本戦略、関係管理の各機能を担当。2021年の入社以前は、Hostplusのグローバルインフラポートフォリオのポートフォリオ管理を統括し、投資の評価と実行、戦略策定、関係管理に直接携わった。Hostplus入社以前は、AMPキャピタルのインフラチームに所属し、ヘルスケアインフラ資産の資産運用を行った。キャリアのスタートは、オーストラリアのゴールドマン・サックスとOdyssey Capitalで行った投資銀行業務で、その後投資管理の世界に移った。

Akiyoshi Tanida

Foreign Equity and Alternative Investment Department, Nissay Asset Management Corporation

谷田明義氏は、ニッセイアセットマネジメント株式会社金融投資部副本部長。オルタナティブ資産で15年以上の経験を有し、日本生命の一般勘定の実物資産投資を主導。同社入社以前は、ニューヨークのNippon Life Global Investors Americasに4年間勤務し、不動産、インフラ投資部門の責任者を務め、米国および欧州におけるすべての投資活動の統括責任を負っていた。それ以前は、アイオワ州のプリンシパル・グローバル・インベスターズ、東京のパシフィックマネジメントコーポレーションおよび大成建設に勤務。東京大学工学修士号取得。

日本の投資家と自然資本をつなぐ

グローバルな投資家コミュニティとつながる

独自の価値を示す

自然資本投資でネットゼロのポートフォリオを実現